「不妊治療って、高額な費用がかかるんでしょ？」と漠然としたイメージをお持ちの方はたくさんいると思います。では、具体的に治療方法によってどれくらいの費用が掛かるのでしょうか。方法別でご紹介しますので、妊活初心者さんは必見です！

 

不妊治療にどのくらいかかる？

一言で不妊治療といっても、たくさんの種類の治療方法があり、治療ごとに費用が大きく違います。クリニック、医師によっても治療方法が変わってくる上、費用もそれぞれの施設によって異なります。
ここでは一般的な治療方法と、費用の相場をご紹介します。

・妊活自体にかかる費用　…　平均約35万円
・人工授精、体外受精、顕微授精のいずれかを経験した人の費用　…　平均約134万円
・体外受精、顕微授精のいずれかを経験した人の費用　…　平均約193万円

人工授精や、高度不妊治療と呼ばれる体外受精・顕微授精となると、グンと費用が上がるのが分かります。
不妊治療の流れとしては、

・基本検査：治療の方針を決めます。

男性の精液検査、女性の採血検査・超音波検査などで治療方針を決定

・一般不妊治療：タイミング法・人工授精
・高度不妊治療：体外受精・顕微授精

となっています。
では、細かく方法別に1回につきどれくらいの費用がかかるのかをご紹介します。

 

タイミング法

「タイミング法」は保険適用になり、1回数千円で行うことができます。
治療内容としては、検査結果をもとに、排卵日を推測し、妊娠しやすい日を医師から指導してもらいタイミングを計って性行為をすることです。
タイミング法は不妊治療の中で一番最初のステップになります。
必要に応じて、排卵がおきやすくなる排卵誘発剤を内服薬や注射で投与することがあります。
処方される薬や注射によって値段が様々なので、事前に自分が通うクリニックの値段を調べておきしょう。

 

人工授精

「人工授精」は、保険適用外で1回1～2万円で行うことができます。
治療内容としては、子宮に精子を人工的に注射し、受精させる方法です。
排卵のタイミングに合わせて、男性から採取した精子の中から元気な精子たちだけを女性の子宮へ送り込み妊娠できる確率を高めます。
人工受精は自然な排卵の周期で行われる場合、または排卵誘発剤を使って排卵日をコントロールして行われる場合の二つの方法があります。
よく体外受精と間違われる人もいますが、全く異なります。体外受精よりも妊娠する確率は下がりますが、身体への負担・経済的な負担が比較的軽いことから回数を重ねてチャレンジすることができます。

 

体外受精・顕微授精

「体外受精・顕微授精」は、保険適用外で1回20～60万円で行うことができます。
この治療は、国の特定不妊治療助成事業の公的補助を受けることができます。
治療内容としては、体の外へ卵子を取り出し、シャーレ―の中で精子と受精させる方法です。
この治療は、タイミング法・人工授精いずれも成功しなかった時に行われ、高度不妊治療と言われる治療法です。
受精卵が順調に分割し、受精してから2日目くらいの「初期胚」または5～6日後の「胚盤胞」の段階まで成長したら、カテーテルで子宮へ送り込みます。
体外受精・顕微授精に必要な費用には、別途排卵前の準備費用が掛かり、排卵誘発剤・ホルモン検査・超音波検査などそれぞれで費用が必要となります。人によって注射の種類、量、期間が違いますので、金額が異なってきます。
また、採卵手数料も個数につき値段がかわり、採卵するには麻酔をしなければならないので麻酔代も必要になります。
そして採卵～胚移植までの費用としての目安はこちらです。

※某クリニックの費用を参考にしています。
・体外受精
採卵（3個の場合）：￥100,000
媒精・培養：￥80,000
胚移植：新鮮胚（3日目）　￥70,000
胚盤胞（5日目）　￥100,000
合計　新鮮胚（3日目）　￥250,000
胚盤胞（5日目）　￥280,000

・顕微授精
採卵（3個の場合）：￥100,000
媒精・培養：￥140,000
胚移植：新鮮胚（3日目）　￥70,000
胚盤胞（5日目）　￥100,000
合計　新鮮胚（3日目）　￥310,000
胚盤胞（5日目）　￥340,000

あくまでのある一例として参考にしていただきたい数字ですが、実際に某クリニックで必要な費用ですので、目安にはなるでしょう。

 

国の助成金を積極的に活用しよう

国の支援事業では、体外受精や顕微授精に関して、条件を満たすと、初回の治療で30万円まで（以後1回につき原則15万円まで）の助成を行っているのです。
対象者としては、

(1) 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
(2)　治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦

とされています。
ただし、所得制限は夫婦合算の所得が730万円までです。
そして、回数にも制限があり、初めて助成を受けた時に治療期間の初日時点で妻の年齢が40歳未満である場合は通算6回の助成が受けることができます。（40歳以上であるときは通算3回まで。）
また、市区町村で独自の助成制度を設けている自治体もあるので、自分の住む役所のホームページを確認してみましょう。
例えば、東京都の場合…
保険医療機関にて行った不妊検査及び一般不妊治療に要した費用（保険薬局における調剤を含む）について、5万円を上限に夫婦1組につき、1回に限り助成されます。
あるのに使わないともったいないですよね。ホームページだけではわからない場合は、役所に行って相談してみましょう。

 

まとめ

不妊治療の際に行われる主な治療はタイミング法・人工授精・体外受精です。そしてタイミング法は1回あたり数千円程度、人工授精は1回1～2万円、体外受精は1回20～60万円です。治療の費用の他にも、診察料、そこへ通う交通費などトータルすると思っていた以上に費用が掛かることもあります。
治療で心身へのストレスを感じているところに、経済的なストレスを感じる人も少なくはありません。さらには、経済的な事情からやむを得ず治療をあきらめなくてはならない人もいます。
近年、晩婚化が進むにつれ、不妊治療に取り組む夫婦は5.5組のうち1組の割合を占めており、国としても支援をしている現状です。今回ご紹介したように、国や自治体などの助成があるので、是非活用して少しでも気持ちを楽にしましょう。
そして少子化問題に対して、不妊治療をもっと身近な治療として取り組める社会になることを願います。